Bizプロジェクト一覧

幅広い社会課題を解決し、人々が豊かで快適に暮らせる社会をつくるために、産官学が協力することが一層求められています。「日経社会イノベーションフォーラム」は、2012年に発足した「日経スマートシティコンソーシアム」を発展させ、2015年に始まったプロジェクトです。個別の課題を深く掘り下げる公開シンポジウムや紙面などを通して、スマートシティ実現に向けた具体的な道筋や課題解決の方策などを議論・提言します。

「日経地方創生フォーラム」は、日本経済再生の鍵となる地方の活性化を経済の視点からサポートするために2015年に発足したプロジェクトです。産業界、地方自治体、政府などが参加するシンポジウムを開催し、地域経済を持続的に発展させるための仕組みづくりをする企業や自治体、団体の取り組みを紹介することで、地域の課題解決につながる情報提供や、交流の場作りをお手伝いしてします。

日本経済新聞社は「資産運用立国」の実現とGX（グリーントランスフォーメーション）に向けたESG投資と対話拡大のため、金融機関、アセットオーナー、事業会社、政府が連携し、日本経済の成長へつなげるために必要な実質的な議論の場と発信の機会として、「資産運用立国とGXの実現」プロジェクトを実施しています。

世界最大の人口を有し、5年以内に世界3位の経済大国になると予想されるインド。成長著しい同国への関心の高まりを受け、日本経済新聞社は2025年2月にニューデリー、9月にベンガルールにて「日経日印経済・投資フォーラム」を開催しました。日印連携が生み出す人材交流やビジネス成長の可能性を議論し、フォーラム・新聞・ウェブによる日印双方への情報発信を通じて、両国のさらなる経済発展・交流促進を目指します。

日本経済新聞社は2025年6月24～25日、「NIKKEI 創薬エコシステムサミット」を開催しました。日本の創薬力強化につながる創薬エコシステムの構築に向けて、必要な研究・開発基盤、拠点、資金、人材などの資源について、産・官・学・民、内資・外資を問わず、全てのステークホルダーによる活発な議論を展開し、日本発創薬イノベーションの活性化につなげます。 概要・プログラムは こちらまで。

日本経済新聞社は1998年に「日経アニュアルリポートアウォード」を創設し、企業と投資家の対話を促すアニュアルリポートの普及・充実を支援してきました。財務・非財務情報を踏まえた統合的思考の重要性の高まりを受け、2021年に「日経統合報告書アワード」に刷新。2024年度は過去最多の496社・団体が参加。2025年度は企業価値創造に向けたビジネスモデルとガバナンスをより重視した審査基準に改定しました。

日経・東証IRフェアは、個人投資家が上場企業の経営トップやIR（投資家向け広報）担当者の生の声を聴ける場です。積極的な対話の場としてリアル会場を中心に開催しており、これまでも多くの個人投資家が参加し、新規投資先として魅力的な企業との出会いを実現してきました。投資の参考となるセミナー・講演会も開催します。

全国のスタートアップ/アトツギベンチャー企業/次世代の社会起業家を支援するためのプロジェクト

これからの日本経済を担う「価値創造企業」にとって、知的財産などの非財務情報を財務価値につなげていくことが不可欠です。日本経済新聞社の「NIKKEI知財・無形資産シンポジウム」は、多大な価値を持った知財・無形資産を活用するビジネスモデルの構築、持続的な成長に向けた投資、サステナブルな事業を生み出す好循環経営などについて、専門家や有識者が活発な議論を展開し、発信していきます。