プロジェクト一覧

お笑いのスキルが今、ビジネスの場で注目されています。漫才のネタと流れを考える「企画提案力」、相方との掛け合いを通じて笑いを起こす「コミュニケーション力」、大人数の前でも普段通りネタを披露する「度胸」、聴衆の反応を見て内容を切り替える「対応力」。学生時代に培ったお笑いの経験を企業で生かせる社会をつくりたい――。この思いを実現するため、日本経済新聞社は大学生を対象にした漫才コンテスト「日経 学生漫才王決定戦」を開催します。

日経グループは2018年7月に 「日経SDGsフォーラム」 を発足し、目標年度である2030年まで持続的に運営します。SDGsをテーマに、日本経済新聞社や日経BPほか日経グループ各社とともに、パートナー企業・政府・地方公共団体・教育研究機関・非営利団体等とのネットワークづくりを促進。日本のSDGsの推進役となるべく、その役割を果たします。

Well-being Initiativeは、よりよい社会をデザインしていくために、Well-being（ウェルビーイング）という概念と新指標をこれからの時代の社会アジェンダにしていく企業コンソーシアムです。参画企業が各産業・各業界のリーダーとして、経営を通じて、社員と社会をウェルビーイングにするアクションの実装を目指します。活動のKPIを非財務指標として公開し、評価される世の中を作っていきます。

FIN/SUM（フィンサム）は金融とテクノロジーを融合したフィンテックに関する総合イベントです。金融のデジタル化、キャッシュレス決済・送金サービス、資産運用、融資・資金調達などフィンテックによる国民生活の利便性向上、経済成長に資する可能性を産業界に発信します。イノベーションの担い手としてのスタートアップを支援し、デジタル化による新規ビジネスを創造する機会を創出します。

「日経 高校生キャリアプロジェクト」は、最近のニュースや話題を高校生にもわかりやすく解説し、探究学習や小論文対策、キャリア設計に役立つ情報を発信するプロジェクトです。卒業後の進路や将来に悩む高校生が、自分の興味や関心を広げるきっかけとなるよう、イベント情報や社会の動きも紹介していきます。

「日経ロンジェビティプロジェクト」は健康長寿社会の実現を目指し、人々が豊かで充実した人生を送るための情報や体験、交流の場を創出することを目的としたプロジェクトです。健康を維持して長く活躍する「キャリアロンジェビティ（Career Longevity）」の視点から、健康・働き方・学び直し・社会参加・マネー・すまいなど多角的なテーマについて、人生100年時代の持続可能なキャリア形成のあり方を描きます。

「カンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバル」（カンヌライオンズ）は、毎年 6 月にフランス・カンヌで開催される世界最大の広告クリエーティブの祭典です。近年は「広告祭」の枠を超え、社会やビジネスの課題に取り組むクリエーティビティ（創造性）や表現力全般を競う祭典へと変貌しています。日本事務局を務める日本経済新聞社がカンヌライオンズで語られる世界最先端のクリエーティビティをお伝えします。

幅広い社会課題を解決し、人々が豊かで快適に暮らせる社会をつくるために、産官学が協力することが一層求められています。「日経社会イノベーションフォーラム」は、2012年に発足した「日経スマートシティコンソーシアム」を発展させ、2015年に始まったプロジェクトです。個別の課題を深く掘り下げる公開シンポジウムや紙面などを通して、スマートシティ実現に向けた具体的な道筋や課題解決の方策などを議論・提言します。

生成AIの時代、企業活動は最適化による「均質化のリスク」に直面しています。日本経済を成長させるヒントは創造力にある。NIKKEI CREATIVITY PROJECTはこう考えています。日本が誇る伝統やテック、美意識、匠、人材を「クリエイティブ資本」として改めて見直し、企業の創造性を発掘して、日本経済・社会全体をエンパワーします。

宇宙はもはや人類の夢ではなく、ビジネスの熱い舞台になっています。「NIKKEI宇宙プロジェクト」は、宇宙ビジネス市場の拡大・発展のため、様々な企業の宇宙ビジネスの取り組みを情報発信やイベントを通じて後押しします。困難を乗り越える挑戦心を伝え、宇宙に挑むすべての開拓者にエールを送ります。

スマートシティ・インスティテュート（SCI─Japan）は2019年10月、住民のウェルビーイング向上を目標としたスマートシティ・まちづくりを推進する産官学民共創プラットフォームとして設立されました。企業や自治体、大学・研究機関、国内外の政府関係機関など約800会員がいます。地域幸福度指標を開発し、政府と連携して自治体に普及させるほか、政策デザイン習得や都市経営を担う人材を育てる研修を提供します。

「日経地方創生フォーラム」は、日本経済再生の鍵となる地方の活性化を経済の視点からサポートするために2015年に発足したプロジェクトです。産業界、地方自治体、政府などが参加するシンポジウムを開催し、地域経済を持続的に発展させるための仕組みづくりをする企業や自治体、団体の取り組みを紹介することで、地域の課題解決につながる情報提供や、交流の場作りをお手伝いしてします。

なぜ組織に多様性が必要なのか。変化の激しいビジネス環境では、新たな視点や異なる意見を取り入れ、ジェンダー平等や多様性を企業経営の視点で考えていくことが欠かせません。年に複数回実施の大型イベント「ジェンダーギャップ会議」や、日本経済新聞朝刊、日経xwoman、日経WOMAN、日経ビジネスでの発信のほか、コンソーシアム（加盟企業同士での勉強会やネットワーキング）、国際女性デーに合わせたメッセージなど日経グループの総力を挙げて取り組みます。プロジェクトの活動などの情報は こちら。

人々の働き方や働きがいが大きく変わる中で、企業にとって大切な経営資源であるオフィスの新たなあり方を模索することは、知的生産性向上や知的創造活性化の点からもますます重要になっています。日本経済新聞社と一般社団法人ニューオフィス推進協会が主催する「日経ニューオフィス賞」は、ニューオフィスの普及・推進を目指し、創意と工夫をこらした優れたオフィスを表彰しています。

「日経・FT感染症会議」は、国内外の企業、行政機関・団体、アカデミアなどすべてのステークホルダーが一堂に集まる国際会議です。2014年に「日経アジア感染症会議」として始まり、具体的なアクションプランを日経グループのグローバルメディアを通じて国内外に提起してきました。議論の成果はステートメント（提言）にまとめます。

生成AI（人工知能）は産業構造から価値創造の仕組みまで、あらゆる分野に変革の波をもたらしています。今こそAIと共に未来を設計するビジョンを個人・企業・教育機関・行政が共有し、具体的な実践へと落とし込んでいく必要があります。GenAI/SUM 2025では経済・社会・教育3つの視点から、倫理、制度、リテラシー、人材育成といった根本的な問いにも踏み込み、目指すべき「共創社会」の設計図を共に描きます。

世界最大の人口を有し、5年以内に世界3位の経済大国になると予想されるインド。成長著しい同国への関心の高まりを受け、日本経済新聞社は2025年2月にニューデリー、9月にベンガルールにて「日経日印経済・投資フォーラム」を開催しました。日印連携が生み出す人材交流やビジネス成長の可能性を議論し、フォーラム・新聞・ウェブによる日印双方への情報発信を通じて、両国のさらなる経済発展・交流促進を目指します。

日本経済新聞社は1998年に「日経アニュアルリポートアウォード」を創設し、企業と投資家の対話を促すアニュアルリポートの普及・充実を支援してきました。財務・非財務情報を踏まえた統合的思考の重要性の高まりを受け、2021年に「日経統合報告書アワード」に刷新。2024年度は過去最多の496社・団体が参加。2025年度は企業価値創造に向けたビジネスモデルとガバナンスをより重視した審査基準に改定しました。

コロナ禍以降、企業でのエンゲージメント（働きがい）の低下や社員同士のつながりの希薄化が進んでいます。性別や年齢、国籍など越えて多様なバックグラウンドを持つ仲間をつなぎたい。そこで着目したのが多くの人々に親しまれている「カラオケ」です。「NIKKEI企業対抗カラオケ選手権」は、カラオケを通して企業とビジネスパーソンを応援します。

日経「星新一賞」は2013年に創設された「理系的発想からはじまる文学賞」を掲げた未来志向型文学賞です。科学技術をベースに、大胆にイマジネーションを働かせた「理系文学」について、アイデアとその先にある物語を競います。当初から「人間以外（人工知能など）も応募可能」とし、実際にAIを使って執筆した受賞作品も誕生しました。科学と空想がせめぎあい、創造の未来を試す場として定着しています。

四半世紀続く「グローバルデジタルサミット GDS」は、テクノロジーがもたらす新しい社会構築の可能性を議論します。国内外の専門家や企業関係者が、人間社会を豊かにする テクノロジーの在り方とは何か考え伝えます。

社会や経済の持続可能性を確保するためにも、次世代の人材を育成することはたいへん重要です。そのためには、若者が健やかに成長し、社会に貢献できるよう支援していくことが必要です。2001年に始まった日経エデュケーションチャレンジは、企業を率いる経営者や最新技術を開発する技術者、画期的な新製品を生み出すビジネスパーソンを講師に迎え、その経験や実例に基づいた授業を高校生に毎年届けるプロジェクトです。

日本経済新聞社は2025年6月24～25日、「NIKKEI 創薬エコシステムサミット」を開催しました。日本の創薬力強化につながる創薬エコシステムの構築に向けて、必要な研究・開発基盤、拠点、資金、人材などの資源について、産・官・学・民、内資・外資を問わず、全てのステークホルダーによる活発な議論を展開し、日本発創薬イノベーションの活性化につなげます。 概要・プログラムは こちらまで。

日経・東証IRフェアは、個人投資家が上場企業の経営トップやIR（投資家向け広報）担当者の生の声を聴ける場です。積極的な対話の場としてリアル会場を中心に開催しており、これまでも多くの個人投資家が参加し、新規投資先として魅力的な企業との出会いを実現してきました。投資の参考となるセミナー・講演会も開催します。

「NIKKEI GX会議」は、温室効果ガス排出削減を成長機会につなげるグリーントランスフォーメーション（GX）に先進的に取り組む企業と有識者、政府関係者らが集うプロジェクトです。刻々と変わる社会情勢やトレンドを学びあい、GXを推進するために議論を重ね、その内容を広く発信していきます。 2021年春に立ち上がった「NIKKEI脱炭素プロジェクト」を発展させるかたちで、2025年春にスタートしました。

食のサステナビリティ・食の課題について、「食料危機」「食の安心安全」「健康」「フードロス」「生産者不足」など様々な視点から問題意識を共有し、課題と解決策について考え、議論していきます。安定した食料供給を実現する技術、ムダをなくす適切な流通、人々の健康と満足を支える新しい消費の形、そして環境への配慮――。企業間での知見共有を通じて、革新的な変化を促し、これらの課題を乗り越えた豊かな「未来の食」を拓（ひら）いていく方法を探求します。

経済活動における森林の生態系保全や自然再興は、脱炭素とあわせ経営の重要課題となっています。自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）の枠組みでも企業の対応の加速が求められています。森林や森林資源に関わるビジネスの推進と情報発信は、多くの投資家やステークホルダーの関心の高いテーマです。「森林プロジェクト」は、有識者や企業関係者も含め多方面から森林や森林資源への議論を深め、その内容を発信していきます。

サステナビリティートランスフォーメーション（SX）やグリーントランスフォーメーション（GX）政策を受けて企業経営における事業の再構築が加速しています。産業界では主力事業への資源集中、新規事業への進出、脱炭素化を巡る技術開発や設備投資など社会課題解決へ様々な動きが見られます。本会議では企業の最前線を紹介しながら、サステナビリティーの潮流を多角的にとらえて、「SX/GX時代」における産業と金融の役割を考えます。

SDGsの先を見据えたとき、真のダイバーシティーとは障害者インクルージョン（包摂）を前提としたビジネスの在り方と経営層のコミットメントに伴う社会の変革ではないか——。2025年12月3日（水）・4日（木）に東京で初開催した「SYNC25アカウンタビリティ・サミット」。ビジネスへの障害者インクルージョンを進める「Valuable 500」（V500）に加盟する日本企業58社を含む500を超える国内外のパートナーや企業のリーダーが一堂に会し、様々な対話や展示が行われました。プログラムなどの詳細はこちら。

全国のスタートアップ/アトツギベンチャー企業/次世代の社会起業家を支援するためのプロジェクト

NIKKEI社歌コンテストは2019年に始まった企業・団体同士が競う「社歌動画No.1決定戦」です。企業のパーパスアクションをシンプルに伝えられる社歌は、強い組織作りに役立ちます。社歌作りを通したコミュニケーションで社員同士の結束力が生まれ、顧客とのエンゲージメントも高め、人材採用にも効果が生まれることを狙いとしています。社歌を起点に様々な出会いとドラマが毎年生まれています。

これからの日本経済を担う「価値創造企業」にとって、知的財産などの非財務情報を財務価値につなげていくことが不可欠です。日本経済新聞社の「NIKKEI知財・無形資産シンポジウム」は、多大な価値を持った知財・無形資産を活用するビジネスモデルの構築、持続的な成長に向けた投資、サステナブルな事業を生み出す好循環経営などについて、専門家や有識者が活発な議論を展開し、発信していきます。

日本経済新聞社は「資産運用立国」の実現とGX（グリーントランスフォーメーション）に向けたESG投資と対話拡大のため、金融機関、アセットオーナー、事業会社、政府が連携し、日本経済の成長へつなげるために必要な実質的な議論の場と発信の機会として、「資産運用立国とGXの実現」プロジェクトを実施しています。

私たちの身の回りにある多くのデジタル機器を支える半導体。生成AI、自動運転、メタバース、量子コンピュータなどの急速な進展により、半導体への期待がますます高まっています。「半導体ミライ・アライアンス」プロジェクトは、半導体関連技術の進化を掘り下げながら、それによって生み出される先端テクノロジーを実装した社会について産官学金のキーパーソンと議論・発信し、半導体の重要性を社会に広くブランディングします。

人工知能（AI）は飛躍的な進化を遂げています。NIKKEI生成AIコンソーシアムは2023年5月の発足以来、国内外の著名な大学教授ら有識者とAI関連企業メンバーが最新の技術トレンドについて情報交換し、ビジネスにおける効果的かつ責任のある活用について議論・発信しています。ビジネス変革に役立つ最新のユースケースを共有するプラットフォームとしての機能をさらに強化していきます。

NIKKEIブルーオーシャン・フォーラムはSDGs目標14「海の豊かさを守ろう」の達成をめざし2023年に設立されました。海洋に関する多様な領域の専門家と企業の代表で構成する有識者委員会が議論した成果を提言にまとめて発表。このほか、海洋保全に関する意識調査や企業の表彰も実施しています。シンポジウム、新聞、雑誌、ウェブなど日経グループのメディアを駆使し、賛同企業の取り組みを発信します。