Sustainabilityプロジェクト一覧

日経グループは2018年7月に 「日経SDGsフォーラム」 を発足し、目標年度である2030年まで持続的に運営します。SDGsをテーマに、日本経済新聞社や日経BPほか日経グループ各社とともに、パートナー企業・政府・地方公共団体・教育研究機関・非営利団体等とのネットワークづくりを促進。日本のSDGsの推進役となるべく、その役割を果たします。

NIKKEIブルーオーシャン・フォーラムはSDGs目標14「海の豊かさを守ろう」の達成をめざし2023年に設立されました。海洋に関する多様な領域の専門家と企業の代表で構成する有識者委員会が議論した成果を提言にまとめて発表。このほか、海洋保全に関する意識調査や企業の表彰も実施しています。シンポジウム、新聞、雑誌、ウェブなど日経グループのメディアを駆使し、賛同企業の取り組みを発信します。

SDGsの先を見据えたとき、真のダイバーシティーとは障害者インクルージョン（包摂）を前提としたビジネスの在り方と経営層のコミットメントに伴う社会の変革ではないか——。2025年12月3日（水）・4日（木）に東京で初開催した「SYNC25アカウンタビリティ・サミット」。ビジネスへの障害者インクルージョンを進める「Valuable 500」（V500）に加盟する日本企業58社を含む500を超える国内外のパートナーや企業のリーダーが一堂に会し、様々な対話や展示が行われました。プログラムなどの詳細はこちら。

なぜ組織に多様性が必要なのか。変化の激しいビジネス環境では、新たな視点や異なる意見を取り入れ、ジェンダー平等や多様性を企業経営の視点で考えていくことが欠かせません。年に複数回実施の大型イベント「ジェンダーギャップ会議」や、日本経済新聞朝刊、日経xwoman、日経WOMAN、日経ビジネスでの発信のほか、コンソーシアム（加盟企業同士での勉強会やネットワーキング）、国際女性デーに合わせたメッセージなど日経グループの総力を挙げて取り組みます。プロジェクトの活動などの情報は こちら。

経済活動における森林の生態系保全や自然再興は、脱炭素とあわせ経営の重要課題となっています。自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）の枠組みでも企業の対応の加速が求められています。森林や森林資源に関わるビジネスの推進と情報発信は、多くの投資家やステークホルダーの関心の高いテーマです。「森林プロジェクト」は、有識者や企業関係者も含め多方面から森林や森林資源への議論を深め、その内容を発信していきます。

「日経・FT感染症会議」は、国内外の企業、行政機関・団体、アカデミアなどすべてのステークホルダーが一堂に集まる国際会議です。2014年に「日経アジア感染症会議」として始まり、具体的なアクションプランを日経グループのグローバルメディアを通じて国内外に提起してきました。議論の成果はステートメント（提言）にまとめます。

サステナビリティートランスフォーメーション（SX）やグリーントランスフォーメーション（GX）政策を受けて企業経営における事業の再構築が加速しています。産業界では主力事業への資源集中、新規事業への進出、脱炭素化を巡る技術開発や設備投資など社会課題解決へ様々な動きが見られます。本会議では企業の最前線を紹介しながら、サステナビリティーの潮流を多角的にとらえて、「SX/GX時代」における産業と金融の役割を考えます。

食のサステナビリティ・食の課題について、「食料危機」「食の安心安全」「健康」「フードロス」「生産者不足」など様々な視点から問題意識を共有し、課題と解決策について考え、議論していきます。安定した食料供給を実現する技術、ムダをなくす適切な流通、人々の健康と満足を支える新しい消費の形、そして環境への配慮――。企業間での知見共有を通じて、革新的な変化を促し、これらの課題を乗り越えた豊かな「未来の食」を拓（ひら）いていく方法を探求します。

「NIKKEI GX会議」は、温室効果ガス排出削減を成長機会につなげるグリーントランスフォーメーション（GX）に先進的に取り組む企業と有識者、政府関係者らが集うプロジェクトです。刻々と変わる社会情勢やトレンドを学びあい、GXを推進するために議論を重ね、その内容を広く発信していきます。 2021年春に立ち上がった「NIKKEI脱炭素プロジェクト」を発展させるかたちで、2025年春にスタートしました。