転勤は「男性同士の連帯システム」　日本的雇用が顧みなかった声

　出会いと別れの春。会社員にとっては転勤の季節でもある。

　そんな転勤について高度経済成長期に構築された「男性同士の連帯システム」だとジェンダーの側面から論じ、転換を提言する研究者がいる。

　転勤制度の何が問題で、転換にはどのような方策が必要か。自身も夫の転勤で一度はキャリアを諦めた経験のある京都産業大の藤野敦子教授（社会学・経済学）に聞いた。

男性の役割にジェンダー化

　藤野教授によると、日本企業における転勤制度は高度経済成長期に日本的雇用システムとして定着した。全国各地に人員を配置して事業を拡大したい企業に対し、労働者側も雇用維持を優先して転勤を受け入れた。

　その際、対象とされてきたのは男性。転勤は男性の役割としてジェンダー化されてきたというのが藤野教授の視点だ。

　管理職を中心に転勤がある欧米型とは異なり、さまざまな職位の正社員に有無を…