介護人材が不足する中、現場の負担を減らす機器や情報通信技術(ICT)などの「介護テクノロジー」が注目されている。国は事業者の導入経費を補助しており、各都道府県では相談窓口の設置も進んでいる。
栃木市の介護付き有料老人ホーム「にこにこ川原田倶楽部」は昨年2月、入居者のベッドに敷くセンサーを一部で導入した。体を起こしたりベッドから離れたりすると感知し、数秒で職員のスマートフォンに通知が届く。職員が駆け付けられるため、転倒・転落事故の年間の件数が導入前に比べ半分以下になったという。
職員が各部屋を巡回する頻度も減らすことができ、小関国雄施設長は「できれば今後、全床に導入したい」と話す。
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