変わる通学の形　学校がなくなる日は来るか？

　少子化が予想を超えるスピードで進む一方、不登校の子どもは増えている。小学生では10年前に比べ5倍にもなった。このままでは学校はなくなるのではないか。そう思えてくるほどの急増ぶりだ。社会の変化から隔絶されたところで、「学校」というシステムは深刻な機能不全に陥っているのではないか。

　学校に行けない（行かない）子どもたちの一部は民間のフリースクールや通信制高校へと流れている。不登校の受け皿というだけでなく、積極的に通信制を選択する子どもも増えている。

　学校の何が子どもたちに敬遠されているのか。学びの場はどうなっていくのだろうか。

不登校、いじめが急増

　文部科学省によると、2023年度に全国の小中学校で30日以上欠席した不登校の状態にある子どもは、34万6482人に上った。前年度より4万7000人多く、15.9%も増えた。11年連続で増加し過去最多を更新した。

　このうち、小学生が13万370人で10年前の5倍に、中学生が21万6112人で10年前の2.2倍となった。高校生も3年連続で増えて6万8770人となった。

　文科省によれば、不登校の状況として「学校生活に対してやる気が出ない」が32.2％と最も多く、「不安・抑うつ」が23.1％、「生活リズムの不調」が23％だった。しかし、なぜ子どもたちは学校生活にやる気が出ないのか、不安・抑うつや生活リズムの不調はどこから来ているのかは明らかではない。

　同時に発表された「いじめ」「自殺」を見ると、子どもたちを覆っている不穏な状況がさらに浮かび上がる。認知されたいじめは、小学校が58万8930件、中学校が12万2703件、高校が1万7611件、特別支援学校が3324件。合計73万2568件で、前の年度よりも5万件余り増え、こちらも過去最多となった。

　いじめによる自殺や不登校などの「重大事態」と認定された件数も380件余り増えて過去最多の1306件となり、4割近くは「重大事態」と把握するまで学校側がいじめとして認知していなかったという。

　自殺した児童や生徒は計397人。前年度（411人）よりは減ったものの高水準が続いている。

　新型コロナウイルスのまん延による影響がよく指摘されるが、いじめも不登校もコロナ禍以前から増加傾向にあり、自粛をしなくなった後も改善される兆しが見られない。コロナ禍だけでは説明がつかないことは明らかだ。

集団活動を嫌がる子どもたち

　日本の学校の集団活動を偏重した弊害については多くが語られている。時代遅れの集団主義が子どもたちを息苦しくさせているのだ、と。

　それでも文科省や各自治体の教育委員会は30～40人の学級や班を基調にした現状を変えようとしない。たしかに、集団の中で自分とは違う特性や価値観を持った他者と出会い、互いに刺激し時には衝突しながら感受性を養い、社会的スキルを身に付けていくことはとても大切だ。秩序を守りながら自分の役割を見つけ、責任感を自覚するのも集団活動を通して得られることではあると思う。

　しかし、子どもたちが集団の中にいればそれだけで他者を思いやる感受性や責任感を自覚できるようになるというものではない。兄弟姉妹や地域での子どもたち同士の遊びが少なくなったことを考えればなおさらだ。むしろ、分別をわきまえた大人の視線がなければ、ストレスのはけ口を弱い存在に向ける子どものゆがんだ生存本能が芽を出し、集団化して陰湿ないじめに暴走したりする。

　学校が変わらないのは、1人の先生が30〜40人の児童・生徒を管理しなければならない人員配置の基準が変わらないからだ。

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