人的資本経営の推進コンサルティングConsulting

日経人財グロース&コンサルティングは日経独自のネットワークやリソースを活用し、
人的資本経営の推進をトータルサポートします。

戦略伴走 戦略伴走
実行伴走 実行伴走
Phase
00
現状分析
Phase
01
方針設計
(人財戦略)
Phase
02
施策設計
(人事施策)
Phase
03
施策実行
Phase
04
情報開示
モニタリング

人的資本の開示支援コンサルティング

役員・経営幹部の学習支援

モニタリング・改善提案

サクセッションプラン/次世代リーダー育成の構築

組織開発

教育体系の設計・見直し

研修のワンストップマネジメント

階層別教育の企画・実施

グローバル人財育成

アセスメント

日経紙面・電子版での情報発信

特徴

人的資本経営の推進に必要なサポートをISO40414有資格者であり人財育成のプロフェッショナルであるコンサルタントがサポートします。貴社の課題や理想をヒアリングし「As-Is/To-Beギャップ」をふまえて現状分析から人財戦略、人事施策、評価まで一気通貫してご提案いたします。

このような課題にお答えできます(実際のご相談例)

  • 正直今はなにもできていない、何から始めたらいいか
  • 必要な人事施策ごとにベンダーに発注しているが、施策の目標と評価がぶつぎりになり正しく把握できない
  • 経営人財選抜のルールがなく人財のプールが作れていない

著者が解説|人的資本経営とは?

人的資本経営のプロフェッショナルが人的資本経営について詳しく解説します。
※この動画はダイジェストです。動画の全編(約20分)は下記リンクよりご覧いただけます。
横山貴士

横山貴士

日本経済新聞社 ライフ&キャリアビジネス 人財・教育事業ユニット パートナーコンサルタント

HRビジネスの経験は20年近くに及ぶ。金融、通信、IT、航空、化学など様々な業界の人財育成を支援。ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー、中小企業診断士。近著に「働きがいも働きやすさも同時に獲得できる!『人的資本経営』が一からわかる本」。

横山貴士

働きがいも働きやすさも同時に獲得できる!
「人的資本経営が一からわかる本」。

ビジネスの世界で流行語のようになっている「人的資本経営」。それでは、なぜ人的資本経営が必要なのか、何をすればよいのかについて理解している企業はどれくらいあるのでしょうか。本書では、公的機関が発表したデータや有価証券報告書などの公式書類をもとに、日経新聞社のパートナーコンサルタントがわかりやすくていねいに解説します。
すでに人的資本経営をすすめている企業の振り返りや、これからすすめようとしている企業の指針になるでしょう。
また、「戦略と人事の連動」や「エンゲージメント向上策」「効果測定」など多くの企業が悩む難しい課題についても1つずつ丁寧に解説しています。

ポイント

  • 推進することで人事が享受できるメリットは?
  • 人的資本経営を実装する5つのステップ
  • 情報開示/効果測定の目安は何にするべき?

サービスイメージ

Case 1

サクセッションプランニング

経営人財を質・量ともに切れ目なく排出するため、各階層で経営人財候補のプール形成と候補人財を見極めるアセスメント、能力開発プログラムやアサインメントの仕組みづくりをご提案します。

サクセッションプランニング

Case 2

教育体系の設計

新入社員〜役員までの階層別や、次世代リーダー人財/事業創造人財育成等の選抜型、など貴社に適した人財育成体系を設計、ご提案いたします。

教育体系の設計

Case 3

研修のワンストップ運営

必要な研修を各研修会社に分割発注している場合、個別の最適化はできてもKPIや効果測定を含めた全体の最適化は困難を極めます。また、各社へのオリエンや事務処理などの煩雑な業務を一括管理し、研修全体の品質を担保します。

研修のワンストップ運営

コンサルタント紹介

上杉 栄美

上杉 栄美

日本経済新聞社 ライフ&キャリアビジネス 統括補佐兼特命担当

日経ビジネススクールオンライン講座(e-learning)、日経の記者経験者が講師を務める育成プログラム「日経 経済知力研修」を事業化。2014年、ウィルソン・ラーニング・ワールドワイドに出向し、HRD第一事業本部営業部長。2015年、人財・教育事業局研修事業部長を経て2018年より現職。
公開セミナー、e-learning、企業(カスタマイズド)研修、アセスメントサービス(日経TEST、Versant)、グローバルリーダーシッププログラムなどの法人企業向けソリューションを統括する。

<資格>ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。
HRD社DiSC認定トレーナー、(一財)生涯学習開発財団 認定コーチ。

赤木 雅樹

赤木 雅樹

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット HCMソリューション コンサルティンググループ 部長

人財コンサルティング会社で、人事企画や企業のマネジメント層の選抜・育成などを中心とした人財育成ビジネスに約20年従事。グローバル企業のリーダー育成やトップマネジメントを含めた人財のアセスメントとリーダーシップ開発に携わる。2019年12月、日本経済新聞社に入社、2022年より現職。企業の次世代リーダーの選抜育成プロジェクトなどに従事をする傍ら、CHROを対象としたサクセッションプランの研究会にも参画している。

<資格>ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。

尾ケ井 一樹

尾ケ井 一樹

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット HCMソリューション コンサルティンググループ 部長

人財開発コンサルティング会社で、リーダーシップ/マネジメント力強化、個人アセスメント/組織サーベイ、ラーニングポータルサイトの導入・活用を通じた個人と組織成長の仕組みづくりに従事。2019年日本経済新聞社入社、人財・教育事業ユニットにて2025年より現職。

<資格>ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。

北村 大輔

北村 大輔

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット HCMソリューション コンサルティンググループ 部長

HR領域に20年以上携わる。現在は大手企業の次世代リーダー育成におけるコンサルティングセールスを牽引する。組織風土変革を目的としたプロダクト開発やグローバル人財の要件定義、育成施策の企画、組織開発など多くのプロジェクトに携わっている。

<資格>ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。共創コーチング®︎認定コーチ、GCDF-Japanキャリアカウンセラー。

梅田 育男

梅田 育男

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット HCMソリューション コンサルティンググループ
シニア・アカウント・エグゼクティブ

日本経済新聞社入社後、おもに日経ビジネススクール関連の事業企画・サービス開発や法人営業に従事。経営人財育成事業、企業研修事業、講座事業の各部長を経て、2023年4月より現職。若手から経営マネジメント層までの人財育成やアセスメントに関する計画立案から施策実行までを支援する。

<資格>ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。
米国NLP協会認定プラクティショナー、2級ファイナンシャル・プランニング技能士。

塩田 友

塩田 友

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット HC事業開発グループ 部長

新卒で通信会社に入社し、法人営業を経て、人事(評価制度・昇進昇格・人財マネジメント)や事業開発に従事。その後、日本経済新聞社に転じ、転職事業の立ち上げ、アライアンスビジネス、日経TESTなどを担当。現在は、人的資本経営に関わる事業開発責任者として、アセスメント、デジタル認証バッジ、パートナー企業とのアライアンス推進などに取り組んでいる。

<資格>ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。

寺内 涼

寺内 涼

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット HCMソリューション コンサルティンググループ 兼 アセスメント事業グループ

大学卒業後、日本経済新聞社へ入社。入社後は一貫して企業向け研修、教育サービスの企画に携わる。日経電子版、日経TESTなどのサービスを通じた各社のビジネスリテラシーの底上げに注力している。

<資格>ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。

西田 航

西田 航

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット HCMソリューション コンサルティンググループ
ソリューションリーダー

新卒で人財会社に入社。キャリアコンサルタントを経て、プロシェアリング事業の立上げに関与。事業開発、アライアンス、システム、マーケティング等、機能面の立上げと統括に従事。
その後、日本経済新聞社に転じ、日経グループ内の学びとキャリア領域の開発/推進を担当。2024年より現職に至る。

横山 貴士

横山 貴士

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット HCMソリューションコンサルティンググループ
パートナーコンサルタント

HRビジネスの経験は20年。人財育成施策の企画などを担当。ビジネススクールで「組織×構想」について学び現地・現物・現実を実践している。大手出版社の研修ビジネス立ち上げ支援、東証グロース上場企業の顧問などを歴任し2018年より日本経済新聞社に参画。著書に「働きがいも働きやすさも同時に獲得できる!人的資本経営が一からわかる本」(2024年 セルバ出版)がある。

<資格>ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。中小企業診断士。

村山 浩一

村山 浩一

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット ユニット長補佐兼 ヒューマンキャピタルラボ編集長

新卒で日経に入社。経済記者として産業界、資本市場、株式公開、投資ファンド、大学を取材。テレビ東京や日経CNBCに出演し、産業界や株式市場を解説。「人財教育事業局 教育コンテンツ部長 兼 日経カレッジカフェ編集長」「Nブランドスタジオ 日経BizGate編集長」「メディアビジネスユニット 人財・教育編集長」「教育事業ユニット 部長」などを経て現職。
現在、人的資本経営の情報発信に力を注いでいる。
2016~21年早稲田大学 非常勤講師。2023年拓殖大学 客員教授。

酒井 皓矢

酒井 皓矢

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット HCMソリューション コンサルティンググループ 兼 HC事業開発グループ

大学卒業後、人財サービス業界にて人財派遣/紹介のほか、採用試験や昇進昇格試験等のアセスメントサービスの提供に従事。その後、日本経済新聞社に入社。

<資格>ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。

中元 健児

中元 健児

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット HCMソリューションコンサルティンググループ
ソリューションリーダー

大学卒業後、日本経済新聞社入社。入社後は人事部で長年採用・研修・人事異動などの業務に携わる。2022年より人財・教育事業ユニットで企業に対して研修の提案、構築を行うとともに、日本経済新聞社内の研修構築も担当している。

<資格>ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。

人的資本の開示支援コンサルティング

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