もっと自由で豊かな世界へ

日本経済新聞社は明治維新から10年足らずの1876年に創刊された「中外物価新報」を前身とする経済メディアグループです。「中外物価新報」を創刊した実業家の益田孝は官僚や外国商人に独占されていた物価などの経済情報を報じ、広く世の中に行き渡らせることで、民間の経済活動を後押ししたいという思いを抱いていました。

「中外物価新報」が「日本経済新聞」や「日経電子版」に形を変えた今も、創刊時の志は変わりません。正確で信頼性の高い記事や経済データなどの提供を通じて、重要な意思決定や公正な市場の形成、自由な経済活動を支える。私たちは正しい情報こそが自らの意思に基づいて挑戦できる自由な社会の礎であると考えています。

日経は2022年に社会への約束として「考え、伝える。より自由で豊かな世界のために。」というパーパスを掲げました。

世界には日々の平和な暮らしや、ささやかな幸福が脅かされている人々がたくさんいます。インターネットやSNS空間を飛び交う真偽不明の情報は社会の分断や混乱に拍車をかけています。豊かな社会の基盤である自由が揺らぎ、情報が氾濫する時代だからこそ、私たちが果たすべき役割は重みを増しています。

特定のイデオロギーに左右されない中正公平、リアリズムに徹した報道を通じて、良識ある言論空間を提供します。「質の高い報道とサービスで　読者・顧客の判断を助け　世界で最も公正で信頼されるメディアになる」というミッションを心に刻み、社会への貢献を続けてまいります。

私たちは独立、クオリティー、先進性、多様性を大切にする価値観を共有しています。多様な人々が助け合い、協力し合うことで新たなアイデアやエネルギーが生まれ、明日への活力になると確信しています。

「責任ある報道」は人が担う。人工知能（AI）が普及しても人間にしか創造できない価値があると考えます。AIを使いこなして報道やサービスのクオリティーを高めると同時に、唯一無二のコンテンツを追求します。

イギリスのフィナンシャル・タイムズ（FT）が日経グループに加わって10年以上がたちました。同じ志を持つ仲間とともに、日経のビジネスはグローバルに広がっています。読者や顧客、自由で豊かな世界を求めるすべての人々に貢献できるよう、これからも努力を続けます。