基本料金は月ぎめでのお支払いになります。毎月1日午前6時(日本時間)時点で有料会員の方に、当月分の基本料金を請求させていただきます。
※お客様のご利用料金のご請求タイミングは登録されたお支払い方法により異なります。
「ご購読サポートトップ」画面から解約のお手続きをいただかない限り、契約は同じサービス内容で自動更新されます。
| サービス名 | プラン名 | 通常 料金 |
日割 単価 |
|
|---|---|---|---|---|
| 日経電子版 | 個人プラン | 4,277円 | 143円 | |
| ファミリープラン | 6,800円 | 227円 | ||
| 日本経済新聞(宅配) ※ |
朝刊のみ | 4,800円 | 160円 | |
| 朝・夕刊セット | 5,500円 | 183円 | ||
| 「日本経済新聞(宅配)+日経電子版」セット | 個人プラン (宅配料金+1,000円) |
朝刊のみ | 5,800円 | 193円 |
| 朝・夕刊セット | 6,500円 | 216円 | ||
| ファミリープラン (宅配料金+2,500円) |
朝刊のみ | 7,300円 | 243円 | |
| 朝・夕刊セット | 8,000円 | 266円 | ||
| 日経MJ | - | 2,800円 | 93円 | |
※次のエリアでは朝刊のみとなります: 北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、栃木県、群馬県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、静岡県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
| サービス名 | 通常料金 | 日割単価 | 読者割引後の料金 (※1、※2) |
|---|---|---|---|
| NIKKEI Digital Governance | 6,000円 | 200円 | 2,950円 |
| NIKKEI Financial | 6,000円 | 200円 | ― |
| NIKKEI FT the World | 2,480円 | 83円 | 1,480円 |
| NIKKEI GX|Green Transformation | 3,800円 | 127円 | 1,850円 |
| Minutes by NIKKEI | 980円 | 33円 | ― |
| NIKKEI Mobility | 3,800円 | 127円 | 1,850円 |
| NIKKEI Tech Foresight | 3,800円 | 127円 | 1,850円 |
| 日経ヴェリタス | 3,800円 | 127円 | 1,850円 |
| 日経MJビューアー | 2,037円 | 68円 | 1,018円 |
| 日経人事ウオッチ | 998円 | 33円 | 509円 |
| トキアカ | 770円 | 26円 | ― |
| 日経LissN Web版 | 1,100円 | 37円 | 880円 |
| 日経ビジネス電子版 | 2,500円 | 83円 | 1,850円 |
| 日経クロストレンド | 2,500円 | 83円 | 1,850円 |
| 日経クロステック | 2,500円 | 83円 | 1,850円 |
| 日経ウーマン Web | 1,250円 | 42円 | 990円 |
| 日経Gooday マイドクター | 894円 | 30円 | 640円 |
| ナショナル ジオグラフィック電子版 | 1,180円 | 39円 | 980円 |
| サービス名 | 割引金額 |
|---|---|
| NIKKEI Digital Governance | ▲3,050円 |
| NIKKEI FT the World | ▲1,000円 |
| NIKKEI GX|Green Transformation | ▲1,950円 |
| NIKKEI Mobility | ▲1,950円 |
| NIKKEI Tech Foresight | ▲1,950円 |
| 日経ヴェリタス | ▲1,950円 |
| 日経MJビューアー | ▲1,019円 |
| 日経人事ウオッチ | ▲489円 |
| 日経LissN Web版 | ▲220円 |
| 日経ビジネス電子版 | ▲650円 |
| 日経クロストレンド | ▲650円 |
| 日経クロステック | ▲650円 |
| 日経ウーマン Web | ▲260円 |
| 日経Gooday マイドクター | ▲254円 |
| ナショナル ジオグラフィック電子版 | ▲200円 |
「セット割引」が適用されるのは、同一の日経IDで、日経ID決済を使って日本経済新聞(宅配)と日経電子版をご契約いただく場合に限ります。
以下の方は「セット割引」が適用されません。ご注意ください。
「日本経済新聞(宅配)+日経電子版」セットはそれぞれ個別の契約ですが、配達の一時止めなど宅配状況の変更にかかわらず月額料金となります。
一部地区では取扱いできない場合があります。その場合はメール等にてご連絡いたします。
※「日本経済新聞(宅配)+日経電子版」セットの契約はWeb上でのお手続きが必要です。現在の日本経済新聞のご購読状況により、下記からお申し込みください。
※日本経済新聞を新聞販売店への支払いでご購読中の方が、日経電子版有料会員を単体で申し込まれた場合、日経電子版にセット割引は適用されません。
※「日本経済新聞(宅配)+日経電子版」セットは個人の宅配定期購読者向け料金のため、法人契約の場合は適用外となります。法人のお申し込みについてはこちらをご覧ください。
日経のデジタルサービスにお申し込みの場合、申し込み日から一定期間、無料体験を付与する場合があります。無料体験終了日の翌日から月末までは日割料金(日割単価×月末までの日数)が発生します。読者割引料金が適用になる場合は日割料金より所定の金額を差し引きます。
※一定期間とは日経がキャンペーン等で別途定める期間を指します。過去にデジタルサービスを利用し、その利用終了日から一定期間内に再度申し込みをした場合、無料体験が適用されないことがあります。無料体験の適用についてはそれぞれお申し込みページやキャンペーンページに記載された適用条件等をご確認ください。
※無料体験期間の最終日の翌日午前0時までに解約処理を完了しない場合、自動で有料購読に移行します。無料体験の最終日の翌日からその月の月末までは日割料金となり、日割課金の初日に請求させていただきます。
※電子版の無料体験中でも、日本経済新聞(宅配)は配達開始日から月末までの日割料金と翌月の月額料金を翌月1日にまとめて請求いたします。

無料体験における1カ月とは、申し込み日から翌月の申し込み日に応当する日の前日までとします。ただし、翌月に申し込み日に応当する日がない場合には翌月の末日の前日までを意味します。無料体験の最終日の翌日から日割料金を請求いたします。

過去にデジタルサービスを利用し、申し込みページなどに記載された無料体験の条件に適合しない時期に、再びお申し込みをした場合、月末までの日割料金が申し込み日に請求されます。
例.日経電子版(月ぎめ)を7月10日に申し込み

「日経電子版」「日本経済新聞」を日経ID決済でご購読中の方、「日経電子版 for au PAY(auかんたん決済)」または「日経電子版 for d払い」でご購読中の方に適用されるお得な割引料金があります。
「日経電子版」、「日本経済新聞(日経ID決済)」とは別契約です。これらを解約されると、翌月から通常料金の請求となります。解約の際は別途お手続きが必要です。
「日本経済新聞(宅配)+日経電子版」セットにおける日本経済新聞、および宅配(日経ID決済)における日本経済新聞は、お客様と、お客様をご担当する新聞販売店との契約になります。購読料は担当販売店の委託を受けて、お客様の指定されたお支払い方法で日本経済新聞社が集金代行します。
※お客様の料金の引き去り日は登録されたお支払い方法によって異なりますので、ご自身で指定されたお支払い方法提供会社にお問い合わせください。
「日本経済新聞(宅配)+日経電子版」セットの集金代行の対象は、電子版と月ぎめで定期購読されている日本経済新聞1部です。駅売店等での購買や会社、図書館等でお読みになっている場合などは対象になりません。
登録時に入力された情報をもとに決定させていただきます。お客様の希望で担当販売店を決定することはできません。現在購読中の場合は、担当販売店に確認いたします。担当販売店決定後の変更はできません。
一部地区では「日本経済新聞(宅配)+日経電子版」セット、「宅配(日経ID決済)」のお取り扱いができない場合があります。この場合、お客様にメール等にてご連絡の上、申し込みを取り消す場合があります(転居による担当販売店の変更があった場合も同様です)。
「日本経済新聞(宅配)+日経電子版」セットおよび宅配(日経ID決済)に関しては、「電子版・宅配(日経ID決済)利用規約」をご参照ください。
担当販売店への手配の都合上、午後6時までのお申し込みの場合は翌日以降、午後6時~深夜0時の場合は翌々日以降をご指定ください。(沖縄県では時間に関わらず配達開始日が翌々日以降になる場合があります。)
申し込み月の途中から配達を開始する場合、申し込み月の新聞購読料は日割り計算し、翌月の新聞購読料とあわせてご指定のお支払い先に請求となります。
申し込み翌月から配達を開始する場合、翌月の途中からの配達開始となりましても新聞購読料の日割り計算はおこなわず、月額料金の請求となります。
申し込み月の新聞購読料はこれまでどおり、担当販売店にお支払いいただき、翌月からはごご指定のお支払い先に請求となります。
お留守の間など、一時的に配達停止を希望される場合はあらかじめ担当販売店にご連絡ください。中止日から1カ月未満の範囲で取り置きし、後日配達開始時に一括でお届けいたします。取り置きを希望しない場合でも、月額定額となるため日割りによる返金はありません。
新聞販売店の電話番号検索は080-0000-0511(無料)にお願いいたします。
「新聞配達先住所の変更」のページをご参照ください。
お客様ご指定のお支払い方法で日経ID決済ができない場合、メール等でお客様に連絡させていただきます。
お支払い方法の変更が必要な場合、連絡した当月内に「ご購読サポートトップ」画面からお手続きください。
当月内に有効なお支払い方法に変更されない場合、電子版は翌月4日に利用できなくなるほか、日本経済新聞は、販売店集金に変更になる場合があります。
※無料体験の終了日までに有効なカードに変更されない場合も、電子版の利用を制限させていただく場合があります。
※お支払い方法の変更・確認をご参照ください。
「解約」のページをご参照ください。
宅配(日経ID決済)における新聞購読のご契約は、お客様を担当する新聞販売店との契約になります。日本経済新聞社は担当販売店の委託を受けて、新聞購読料を日経ID決済によって集金代行します。
※購読料の引き去り日はお客様ご指定のお支払い方法により異なります。
月ぎめで定期購読されている日本経済新聞、日経MJの新聞購読料は日経ID決済による集金代行の対象となります。駅売店等での購買や会社、図書館等でお読みになっている場合などは対象になりません。販売店集金でご購読中の新聞(宅配)を日経ID決済の対象にするには、Web上でお手続きが必要です。「ご購読サポートトップ」画面の「宅配のお支払い方法変更」ボタンからお手続きください。
配達先住所により朝刊・夕刊の配達を選択できる場合と、朝刊のみの配達となる場合があります。
次のエリアでは朝刊のみの配達となります。
北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、栃木県、群馬県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、静岡県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
夕刊が発行されていないエリアで朝刊・夕刊をお申し込みされた場合、自動的に朝刊のみのご購読に変更させていただきます。
登録時に入力された情報をもとに決定させていただきます。お客様の希望で担当販売店を決定することはできません。現在購読中の場合は、担当販売店に確認いたします。担当販売店決定後の変更はできません。
一部地区では宅配(日経ID決済)をお取り扱いができない場合があります。この場合、お客様にメール等にてご連絡の上、申し込みを取り消す場合があります(転居による担当販売店の変更があった場合も同様です)。
担当販売店への手配の都合上、午後6時までのお申し込みの場合は翌日以降、午後6時~深夜0時の場合は翌々日以降をご指定ください。(沖縄県では時間に関わらず配達開始日が翌々日以降になる場合があります。)
申込当月の購読料は現在のご購読状況によってお支払いが異なります。
申し込み月の途中から配達を開始する場合、申し込み月分の新聞購読料は、日割り計算し、翌月の新聞購読料と合わせてお支払いただきます。
申し込み翌月から配達を開始する場合、申し込み月の新聞購読料は無料ですが、翌月分から月額定額の購読料をお支払いいただきます。翌月分は新聞購読料の日割り計算は行いませんのでご注意ください。
申し込み月分の新聞購読料は、これまでどおり担当する販売店にお支払いいただきますが、翌月分からは、月額定額の新聞購読料を日経ID決済で日本経済新聞社にお支払いいただきます。
※宅配(日経ID決済)を新規で7月10日にお申し込みの場合
| 内訳 | 7月(10日申し込み) | 8月 |
|---|---|---|
| 宅配(日経ID決済) |
7月11日以降のご希望の発行日より配達開始します
配達開始月の新聞購読料は日割り計算し、翌月分と合わせてご指定のお支払い方法でご請求させていただきます。
|
|
宅配(日経ID決済)のご利用に際しては、「電子版・宅配(日経ID決済)利用規約」をご参照ください。
お留守の間など、一時的に配達停止を希望される場合はあらかじめ担当販売店にご連絡ください。中止日から1カ月未満の範囲で取り置きし、後日配達開始時に一括でお届けいたします。取り置きを希望しない場合でも、月額定額となるため日割りによる返金はありません。
新聞販売店の電話番号検索は080-0000-0511(無料)にお願いいたします。
「新聞配達先住所の変更」のページをご参照ください。
ご指定のお支払い方法で日経ID決済ができない場合、メール等でお客様に連絡させていただきます。
お支払い方法の変更が必要な場合は、連絡した当月内に「ご購読サポートトップ」画面からお手続きください。
当月内に有効なお支払い方法に変更されない場合、日本経済新聞は担当する新聞販売店でのお支払いに変更させていただく場合があります。
※お支払い方法の変更・確認をご参照ください。
「解約」のページをご参照ください。
「日経電子版」、「日本経済新聞(宅配)」は読者割引対象サービスとは別契約です。解約される場合はご購読サポートよりそれぞれの契約内容をご確認の上、お客様ご自身でお願いいたします。