いつもNIKKEI FT the Worldをご愛読いただきありがとうございます。
英フィナンシャル・タイムズ(FT)の記事を日本語に翻訳してお届けしているNIKKEI FT the World。日本のメディアとは少し勝手が違うところもあります。このページでは主要コラムや記事のツボを紹介します。
(Web版とアンドロイド版アプリでは各コラム名のリンクをクリックすると、最近の記事が表示されます)
世界中から集まるニュース 日経電子版と読み比べも FTは本社がある英国だけではなく、英国外に約150人の記者や編集者を配置して、世界中でニュースを取材しています。欧州はもちろん、米国の取材にも力を入れており、日本のメディアのカバーが薄いアフリカに関する報道も充実しています。FTが報じたスクープは世界中のメディアで「FTが報じた」と引用されます。NIKKEI FT the Worldではそんな引用の対象になった記事も取り上げて、日本語に翻訳しています。
同じテーマについて扱った記事を日経電子版と読み比べると、時として着眼点の違いに気がつくこともあります。またニュースを扱う記事でも識者の見方や市場への影響などを盛り込み、一般的な日本のニュース記事よりも長いのが特徴です。地域やテーマに応じたタグから、同じ分野の記事をまとめて探すこともできます。
トランプ氏、FRB議長にウォーシュ元理事を起用 「体制転換」が持論 トランプ米大統領は米連邦準備理事会(FRB)の新しい議長に、元理事のケビン・ウォーシュ氏(55)を指名した。独立性を巡ってFRBがかつてないほど厳しい状況に置かれる中、著名な政策立案者が米中央銀行を率いることを支持した。トランプ氏は30日、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」に「ここにケビン・ウォーシュ氏を『連邦制度理事会議長』に指名することを発表する」と投稿した。また「ケビンとはずいぶんと前からの付き合いだ。間違いなく歴代の中でも偉大な、おそらくは最高の議長になる。何よりも彼はぴったりの人物で、期待を裏切らない。おめでとう、ケビン!」と続けた。
(2026年1月31日公開)
大型特集「The Big Read」 The Big Read はFTの紙面では1ページを使う大型の特集記事です。扱う内容は経済から外交、現地ルポ、企業研究、科学技術など多岐にわたり、その時々の旬なテーマを取り上げています。NIKKEI FT the Worldでは原則、月曜日と火曜日に2回に分けてお送りしています。
「米国なきNATO」検討迫られる欧州 ほぼ80年前の創設以来、世界最強の軍事同盟である北大西洋条約機構(NATO)は信頼のトリックの上に成り立ってきた。NATO内の一国が攻撃を受ければ、傑出した存在である米国など全加盟国が防衛するという想定だ。
(2026年2月2日、3日公開)
「コラムニスト」陣によるオピニオン オピニオン記事は、それぞれの分野や地域に精通した
コラムニスト 、エディターらが執筆し、FTの "Without Fear And Without Favour(恐れずおもねらず)" という姿勢を象徴するような鋭い批判、深い分析が特徴です。日本メディアとは異なる視点から、多くの気づきも得られます。NIKKEI FT the Worldではほぼ毎日お届けしています。
主要コラムニストについては筆者ごとの「タグ」を用意しているほか、記事の見出しに名前を出しています。注目するコラムニストを見つけたら、まとめ読みするのもお薦めです。
トランプ氏が消し去る世界の経済秩序 マーティン・ウルフ スイスの山あいで開かれる会議の主賓が領土を欲しがり、同じように会議に出席する最も親密な同盟国に対して貿易戦争を宣言する。未来は不確実であるという自明の理は、こうした出来事により現実味を帯びている。控えめに言ってもシュールな光景だ。しかし世界の未来、とりわけ経済の未来にとって、超大国の大統領の予想不可能な気まぐれに左右されることは、どのような意味を持つのだろうか。
(2026年1月26日公開)
投資家情報をコンパクトに「Lex」 Lex は投資に関するトピックを取り上げるコラムです。FTの紙面ではバックフロントに置かれ、記事の長さは英語で500ワード程度。FTとしては比較的コンパクトな記事です。NIKKEI FT the Worldでは原則、木・金にお届けしています。個別企業の情報も豊富です。
マスク氏による新たな金融ルール スペースXのxAI買収(Lex) 起業家のイーロン・マスク氏が率いる宇宙開発企業スペースXによる人工知能(AI)開発企業のxAI(エックスエーアイ)の買収は企業史上最大の統合だが、株式公開をしていない2社によるものだという事実が今の時代を物語る。だが別の見方もできる。1兆2500億ドル(約195兆円)の統合は、ビッグテックの台頭によって従来の企業金融が覆されてしまったことを象徴する。マスク氏の大胆な大型取引から得られる教訓をいくつか見てみよう。
(2026年2月6日公開)
話題のあの人はどんなひと? 「パーソン」 パーソン では、ニュースに登場する気になる人の人物像に迫ります。ニュースの背景を理解するだけではなく、その人物がなぜその役割を担い、どんな考え方を持っているのか。来歴などにも触れながら描き上げます。
米アンソロピック 創業者アモデイ氏は「安全なAI」の伝道師 ダリオ・アモデイ氏が2020年に米オープンAIを退社した時、同社のサム・アルトマン最高経営責任者(CEO)はその成功を祈った。アモデイ氏は妹のダニエラ氏や他の退職メンバーが温めていたプロジェクトが、おそらく「製品開発よりも研究に焦点を合わせた」ものになると見込んでいた。
(2025年12月13日公開)
FTの意見を表明 The FT View(社説) The FT View はFTの社説です。FTの紙面では1日1本掲載しており、主要なニュースについてThe Editorial Boardとしての意見を掲載しています。論評の前提となる事実関係をコンパクトにまとめていることも多く、ニュースのキャッチアップにも活用できます。NIKKEI FT the Worldでは見出しに(社説)とつけて一目でわかるようにしているほか、The FT Viewのタグからも掲載一覧をご覧いただけます。
トランプ米政権の無謀なベネズエラ介入 危険な先例に(社説) トランプ米大統領はかねて南米ベネズエラへの介入に意欲を示してきた。トランプ政権は2025年末にかけてカリブ海に大規模な艦隊を展開し、米国への麻薬輸送船と断定した小型船舶を爆撃した。また、米海軍による部分的な海上封鎖措置を打ち出し、ベネズエラの石油タンカーを拿捕(だほ)した。その間ずっと、介入を正当化するための広報戦略に力を注ぎ、ベネズエラのマドゥロ大統領は「麻薬カルテル」を取り仕切る非合法な指導者だと強調した。
(2026年1月6日公開)
FTが見る日本 NIKKEI FT the WorldではFTが日本について報じた記事やオピニオンも取り上げます。日本の姿をどのように伝えているのか、また海外からの視点で日本をどのように位置づけているのかを知る手掛かりになります。
日本の「財政パラドックス」が示すもの ジリアン・テット 世界を脅かす最大のリスクは何か。2010年は財政・金融危機だった。少なくとも、世界経済フォーラム(WEF)の年次総会(ダボス会議)の参加者を対象に実施する調査「グローバルリスク報告書」によればそうだった。20年には、環境問題が最大のリスクに挙がった。
(2026年1月20日公開)
外部の専門家やニュース当事者からの寄稿も NIKKEI FT the WorldではFTに寄せられた寄稿も取り上げています。専門的な見地から市場や経済、国際政治の動きを語るレギュラーの外部寄稿者に加え、その時々の旬なテーマについて専門家や、時にはニュースの当事者の見方や意見を掲載しています。
だまされるな、世界経済は一変した 覆い隠されたトランプ関税の影響 ハーバード大学経済学部教授(元IMF筆頭副専務理事) ギータ・ゴピナート氏寄稿 も言える。米国は関税を過去100年近くで最も高い水準に引き上げ、中国は報復措置を発動。世界的に政策の不確実性が増した。にもかかわらず、世界の経済成長率の予測は3.2%と、こうした混乱が全く予想されていなかった1年前と変わらない。だからと言って、関税戦争や政策の混乱が世界経済に影響を与えていないと考えるのは間違いだ。
(2026年1月9日公開) 業績開示の頻度は市場に委ねるべき 米SEC委員長寄稿 米証券取引委員会委員長 ポール・アトキンス氏 資本市場の発展には様々な要素が関わるが、信頼がなければ持続しない。近年、米証券取引委員会(SEC)はこの信頼を支えてきた前例や予測可能性、そして90年以上前に議会が定めたSECの明確な使命から逸脱していた。
(2025年10月1日公開)
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読み逃した主要記事、Pick Upで NIKKEI FT the Worldでは平日に原則7本の記事を公開しています。WEB版では主に当日公開した記事を表示しているToday's Storiesの下にPick Up欄を設けて、最近公開した記事のうち主要なものを6本を取り上げています。日経電子版アプリでご覧の方は、主要記事に続いて表示されます。読みそびれたトップ記事などを探しやすくなりました。