イラン軍事衝突､GXへの影響は　専門家の見方まとめ読み

米国とイスラエルが2月末、イランへの大規模空爆を実施しイランがホルムズ海峡を事実上封鎖したことで、世界はエネルギーを巡る混乱に陥っています。世界、そして日本のGXの先行きをどうみるべきか。NIKKEI GXは3月、「イラン軍事衝突、脱炭素の行方」として専門家へのインタビューを実施しました。まとめ読み形式でお届けします。 イラン衝突、再エネが現実解　橘川氏「エネ安保に必須」米国・イスラエルによるイラ

TNFD本格開示､雪印メグミルク「収益への寄与度を考慮」

雪印メグミルクは2025年7月に自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）提言に基づく本格開示を始めた。畑本二美常務執行役員は「開示後の（自然への）取り組みを進めるために納得感ある結果が必要」として、優先度の高い事業所を抽出する際に収益への寄与度を考慮したと話した。主なやりとりは以下の通り。 自然資本と事業活動への影響を注視する動きが強まっています。最前線の取り組みやインタビューを連載します。

GX Dictionary　スコープ3やRE100、脱炭素の用語解説

NIKKEI GXでは脱炭素に関する基礎用語を解説した記事「GX Keyword」を原則として金曜日に掲載しています。これまでの記事を一覧にまとめました。下部の用語をクリックすると、各用語の解説記事にアクセスできます。

供給網上流の自然リスク､どう把握　三菱電機は700社調査

サプライチェーン（供給網）の上流に潜む自然リスクをどう特定して対策につなげるか。自然資本への対応を進めるなかで企業の悩みは深まっている。そんななか、2025年度に自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）に基づく初の開示を実施したばかりの三菱電機は、はや改訂に向け動き出した。取引額の大きい上位80%のサプライヤー700〜800社の情報を盛り込むことを検討し、調査を進める。 自然資本と事業活動へ

GX投資「有事こそ厳しくROI見極め」　BCG森原氏

イランの軍事衝突をめぐる情勢が混沌としている。エネルギーコストや物価の上昇圧力が強まるなか、企業はGXの投資戦略をどう考えるべきか。米ボストン・コンサルティング・グループの森原誠マネージング・ディレクター&パートナーは「脱炭素とともに、地政学リスク回避と成長性」を前提に考えることが必要として「インフレ下こそ投資収益率（ROI）を厳しくみるべきだ」と話した。主なやり取りは以下の通り。 ホルムズ海峡が

ナフサ調達難で減産｢GX-ETS取引減る懸念｣　京大･諸富氏

ホルムズ海峡の事実上の封鎖により、化学産業や国際海運を起点としたサプライチェーン（供給網）が混乱する懸念が高まっている。2026年度から本格運用が始まる日本版排出量取引制度（GX-ETS）にはどのような影響が出るのか。京都大学の諸富徹教授は「国内製造業の生産量が低下すれば排出枠の需要が減り、市場取引が低調となる可能性がある」と指摘する。主なやり取りは以下の通り。 ホルムズ海峡が事実上封鎖されたこと

イラン衝突、再エネが現実解　橘川氏「エネ安保に必須」

米国・イスラエルによるイラン攻撃でホルムズ海峡が事実上封鎖され、石油や液化天然ガス（LNG）の調達に懸念が出ている。国際大学の橘川武郎学長はエネルギー安全保障を確保するため、再生可能エネルギーを増やすなどして「脱・化石燃料が必要だ」と語った。またLNGの備蓄制度を検討すべきだという考えも示した。主なやり取りは以下の通り。 ホルムズ海峡が事実上封鎖されたことにより脱炭素にどう影響するか、識者らのイン

ペロブスカイト設置、交換しやすさがカギ　国は指針策定

ペロブスカイト太陽電池を設置する工法が続々と生まれている。大林組はファスナーで取り付け、日揮ホールディングス（HD）は遮熱シートと一体で固定する技術を開発する。現在のペロブスカイト太陽電池の耐久性は低く、短期間で交換することを想定している。ペロブスカイト太陽電池の設置には法律の制約もある。政府は月内に設置のためのガイドライン第1弾を策定し、普及を後押しする。 ペロブスカイト太陽電池の販売が始まりま

ペロブスカイト、熱・水が大敵　20年耐久へ開発途上

ペロブスカイト太陽電池の普及に向け、耐久性の壁が立ちはだかる。熱や水によって急速に劣化し、多くは発電量を左右する発電効率が1年間で2割ほど下がるという論文が掲載された。シリコン型太陽電池のように20年使える製品は世界的にまだ出ていない。耐久性を改善すれば日本企業が中国企業を巻き返す機会になると見て、新たな部材の開発が進んでいる。 ペロブスカイト太陽電池の販売が始まります。ビジネスの最前線を取材した

中国100社以上がペロブスカイト開発　CATL・BYDも研究

ペロブスカイト太陽電池の量産で先行するのが中国企業だ。スタートアップの極電光能（ウトモライト）やシリコン型太陽電池大手の協鑫集団（GCL）の傘下企業などが大規模な生産ラインを稼働させた。中国では100社以上がペロブスカイト太陽電池を開発している。積水化学工業やパナソニックホールディングス（HD）などの日本企業は中国製品との競合を想定して、事業戦略を練っている。 ペロブスカイト太陽電池の販売が始まり